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▲全国から集まった給食用食器。細かく粉砕され、原料として使われる

　陶磁器をリサイクルする試みが、全国に広まっているが、発祥の地である東濃の美濃焼産地では、事業の組織化を進めて営業力強化に努めている。また、エコマークを取得して自治体に給食用食器をＰＲするなど環境対策からも売り込みを図っている。（遠藤康訓）
　全国で割れたり、不用になったりして処分される陶磁器は、年間約十五万トンといわれる。そのほとんどは不燃物として埋め立てられ、各地のごみ処理場を圧迫する要因になっている。

　そんな不用食器をよみがえらせようと、東濃の製陶メーカーや研究機関など約三十社・団体が一九九七年に「グリーンライフ２１プロジェクト（ＧＬ２１）」を設立。不用食器の回収と再生に取り組み「Ｒｅ−食器」シリーズとして市販してきた。ことし四月には、組織を中間法人化して、信用力をつけて販売力強化を図った。

　また、自治体の給食用食器の市場が環境対策面からも注目を集めている。

　ＧＬ２１参加社の一つ、土岐市駄知町の「山津製陶」は、給食用食器の生産を昨年始め、これまで約十万個を生産した。材料となる廃用給食器は、同じくＧＬ２１に加盟する商社「おぎそ」が全国から集め、「神明リフラックス」で粉砕処理している。

　粉砕した食器を陶土に混ぜることで、アルミナなどの陶磁器原料の代わりとして利用できる。山津製陶では得意分野の高強度磁器製造のノウハウを生かし、今ではアルミナを使用した場合より高い強度を持ち、ほとんど色も変わらない品質を実現した。コストだけでなく、陶磁器原料の製造で出る二酸化炭素の排出抑制にもつながるという。

　担当する高橋良夫さんは「エコマークを取得できたことで、環境にやさしい製品を優先的に買い求める『グリーン購入』を考える自治体などへの売り込みが有利になる。一石二鳥どころか、三鳥、四鳥の取り組みです」と胸を張る。給食用のリサイクル食器は買い替えなどで定期的な需要が期待でき「子どもが環境について身近に学べる効果もある」とも言う。

　愛知県瀬戸市など、他の陶磁器産地でも始まっている事業。これからの陶磁器産業の一角を担う分野になるのは間違いなく、他産地に“皿割れないよう”期待したい。